昭特財団

お知らせ

2023.10.31   2023年度(第6回)一般研究助成先(10件)決定。

        詳細は助成先一覧をご覧ください。


2023.06.30   2023年度(第6回)一般研究助成要項を公表しました。


2023.05.30   評議員・役員名簿および決算書を更新しました。


2023.03.31   2023年度事業計画を決定いたしました。


2022.10.31   2022年度(第5回)一般研究助成先(10件)決定。

        詳細は助成先一覧をご覧ください。


» 過去のお知らせはこちら

2022.10.31   評議員・役員名簿を更新しました。


2022.07.01   2022年度(第5回)一般研究助成要項を公表しました。


2022.05.20   評議員・役員名簿および決算書を更新しました。


2022.03.31   2022年度事業計画を決定いたしました。


2022.02.07   公益財団法人に認定されました。


2021.10.15   2021年度(第4回)一般研究助成先(8件)決定。

        詳細は助成先一覧をご覧ください。


2021.07.05   2021年度(第4回)一般研究助成要項を公表しました。


2021.03.31   2021年度事業計画を決定いたしました。


2020.10.23   2020年度(第3回)一般研究助成対象(7件)決定

        詳細は助成先一覧をご覧ください。


2020.07.01   2020年度(第3回)一般研究助成要項を公表しました。


2020.05.11   評議員・役員名簿および決算書を更新しました。


2020.03.31   2020年度事業計画を決定いたしました。


2019.11.13   2019年度(第2回)一般研究助成対象(9件)決定

        詳細は助成先一覧をご覧ください。


2019.07.16   2019年度(第2回)一般研究助成の内容を公表しました。


2019.05.21   評議員・役員名簿を更新(一部変更)しました。


2019.03.20   2019年度事業計画を決定いたしました。


2018.10.26   2018年度(第1回)一般研究助成対象(10件)決定

        詳細は助成先一覧をご覧ください。


2018.08.10   2018年度(第1回)一般研究助成 募集開始


2018.06.14   財団設立

2023年度(第6回)一般研究助成 募集要項

当財団は、科学技術の振興を図り、研究職・学生の研究に寄与することを目的とし、
大学の研究活動に対する助成を行います。


助成テーマ:メカトロニクスに関する基礎的、試験的、もしくは実用的な研究

助成額    :1件あたり上限50万円(件数6-10件)
募集期間 :2023年8月1日〜9月5日(当日消印有効)


本助成は指定校制とさせていただいております。
指定校の詳細は、募集要項の4.応募要件をご参照下さい。

» 募集要項

助成の申込方法と報告の義務

本助成は郵送でのみ受付しております。応募要領をご確認のうえ、助成金交付申請書へ必要な事項をご記入下さい。


STEP1:助成金交付申請書のダウンロード

» 第6回助成金交付申請書(Wordファイル)


STEP2:申請用紙への記入と郵送

下記宛先まで申請用紙をご郵送ください。

〒213-0002 神奈川県川崎市高津区二子6-10-10 公益財団法人 昭特科学振興財団宛


STEP3:報告の義務

» 第6回助成研究報告書(Wordファイル)

助成金期間終了後、助成研究報告書を作成し2か月以内にご郵送ください。

(詳細は募集要項をご確認ください)

財団設立の趣旨

株式会社 昭特製作所は、2019年12月に創立75周年を迎えました。これまで長きに渡り存続してこられたのは、従業員の努力だけでは到底なし得ず、お取引先のご愛顧や関係諸官庁、金融機関のご指導のもと、その存在意義を地域の皆様に認めていただいた賜物と理解しております。そこで、地域に対し、僅かばかりではありますが、恩返しをさせていただきたいとの思いから、財団法人の設立を決意いたしました。

当財団の概要

 名称   公益財団法人 昭特科学振興財団
 英語名称   Shotoku Science Foundation
 設立   2018年6月14日
 所在地   〒213-0002 神奈川県川崎市高津区二子6-10-10
 連絡先   (TEL) 044-819-6586 /(FAX) 044-833-3355
  (E-MAIL) y-saito@shotoku.co.jp

事業内容

当財団は日本の科学技術の振興に大きな関心を持ち、それが日本製造業のものづくり力に大きな影響を与えるものと想定し、何らかの支援を実施したいと考えておりました。そこで、科学技術研究の財源不足解決の一助となるべく財団法人にて活動を行うことを決定しました。
財団は、科学技術の研究、普及啓発に対する助成事業を行います。